省エネ住宅の最新基準とは？2025年以降の家づくりが変わる！え？義務化？？

2025-10-14

お役立ちコラム

ここ数年、「省エネ住宅」という言葉をよく耳にするようになりました。
でも実際のところ、「どんな基準で“省エネ”なの？」と聞かれると、答えに迷う方も多いのではないでしょうか。

2025年からは、新築住宅すべてに省エネ基準の適合が義務化されます。

つまり、これから家を建てる方は、どんな工務店やハウスメーカーであっても「省エネ性能を備えた家」しか建てられなくなるのです。

「断熱」「気密」「一次エネルギー消費量」──省エネ基準の3つの柱

省エネ住宅というと「断熱性が高い家」とイメージする方が多いですが、実はそれだけではありません。
最新の省エネ基準では、次の3つがポイントになります。

1️⃣ 断熱性能（UA値）
外気の影響をどれだけ防げるかを示す指標。数値が小さいほど、断熱性が高い家になります。

2️⃣ 気密性能（C値）
すき間の少なさを表す指標。エアコン効率にも直結します。

3️⃣ 一次エネルギー消費量
照明・空調・給湯・換気などに使うエネルギーをトータルで評価。
太陽光発電など再生可能エネルギーの導入も評価対象になります。

北九州の気候に合った“賢い省エネ住宅”とは？

北九州は冬の冷え込みと夏の湿気、どちらも気になるエリア。
だからこそ、「断熱」と「通風」のバランスが大切です。

例えば、
・土地に合わせて夏は風が抜けやすい窓配置にする
・冬は日射を取り込める軒や窓設計にする
といった“設計段階での工夫”が、省エネ性能をぐっと高めてくれます。

また、最近では断熱性能の高い窓ガラスやサッシを標準仕様にする工務店も増えています。
アスカホームでも、樹脂サッシアルゴンガス入を採用していて、土地に合った素材・仕様を一邸ごとに提案しています。

ラインナップと性能について↓
https://aska-home.co.jp/lineup.html

電気代の高騰時代に、“性能”が家計を守る

省エネ住宅は、建てるときのコストが一見少し高く見えるかもしれません。
しかし、長い目で見ると光熱費の差が数百万円単位で変わることも珍しくありません。

断熱・気密性能が高い家は、冷暖房の効きが良く、家中どこでも快適。
家族の健康にもやさしく、ヒートショックなどのリスクも減らせます。
住んでみて体感することなのですが、どの部屋に行っても温度差を感じないということは本当に住み心地が良いと感じられます。

“性能”は目に見えない部分ですが、これからの家づくりではいちばん大切な基礎です。

【NEW】省エネ住宅の補助金制度を上手に活用しよう！

もうひとつ、これから家づくりを考える方に知っておいてほしいのが、省エネ住宅の補助金制度です。

2025年時点では、以下のような支援策が注目されています👇

■ ① 住宅省エネ2025キャンペーン
https://jutaku-shoene2025.mlit.go.jp/?utm_source=chatgpt.com

「こどもエコすまい支援事業」の後継として実施されている補助金制度。
高い断熱性能や省エネ設備を導入した住宅に対し、最大160万円程度の補助が受けられます。

（※現時点では今年度の予算上限に達しているので、次回に期待です。）

対象は、

ZEHレベルの省エネ住宅
長期優良住宅
GX志向型住宅
一定の省エネ性能を満たすリフォームや新築

特に子育て世帯・若者夫婦世帯には、上限額が優遇されるケースもあります。

■ ② 地域の助成制度

福岡県と北九州市では、耐震性能を上げたり、耐震改修工事とあわせて行う省エネ改修工事に対して支払われる補助金があります。詳しくは以下よりごらんください

福岡県「福岡県こどもリノベ補助金」

https://www.pref.fukuoka.lg.jp/contents/kodomo-renove-hojo.html

北九州市「木造住宅耐震改修工事補助」

https://www.city.kitakyushu.lg.jp/contents/07400194.html?utm_source=chatgpt.com

■ ③ 長期優良住宅・ZEH（ゼッチ）による税制優遇

一定の省エネ性能を満たすと、住宅ローン減税の優遇期間が延長されたり、固定資産税の減額措置が受けられる場合もあります。

■ まとめ表

補助金の種類	対象住宅	補助額
子育てグリーン住宅支援事業	長期優良住宅 ZEH水準住宅 GX志向型住宅	長期優良：80万円　　　　 ZEH水準：40万円 GX志向型：160万円
ZEHの補助事業	ZEH基準を満たす住宅	55万円
ZEH＋の補助事業	ZEH＋基準を満たす住宅	100万円
自治体の助成	地元の施工業者によるZEH、ZEH＋など	自治体により異なる